経理・会計系の資格を難易度順にランキングしたらどんな順番なのかな？
経理の未経験者は、どんな順番で取得したら転職に効果的なのかも知りたいな。
本記事では、このような疑問に答えるために、経理職への転職を考えている方に向けて、有益な資格取得のガイドとして、経理・会計系資格のランキングを整理しました。
結論は、以下のとおりです。
| 難易度順 | 取得優先度順 |
|---|---|
| 1位：公認会計士 2位：税理士 (全5科目合格) 3位 [同列]： 税理士 (科目合格) 日商簿記1級 中小企業診断士 社会保険労務士 FP技能士1級 4位：日商簿記2級 5位 [同列]： 日商簿記3級 その他の検定試験 | 1位：日商簿記3級 2位：日商簿記2級 3位：税理士 簿記論 (科目合格) 4位：税理士 財務諸表論 (科目合格) 5位：中小企業診断士 または 社会保険労務士 |
本ランキングは、
- 難易度
- 未経験者が取得すべき優先度
の2つの観点から作成しましたが、転職を考える上で、重視すべきは後者になります。
多くの経理系資格のランキング情報は、難易度（取得の難しさ）を重視して整理されていますが、
どの順番で取得すると、転職活動や転職後の実務で役立つか
という視点でランキングした情報は少ないため、本記事で整理しました。
難易度だけを基準にすると、最も難しい資格を取得すれば、他の資格は不要という事になりますし、一方で難易度の易しい順に取得するのは、資格間に学習領域の重複も多く、意義が薄いと考えるためです。
本記事では、上位5つに絞り込んだランキングを提示しています。
12年以上に渡り採用責任者を務め、管理部門長として経理担当者も採用してきた経験から、実際の選考上で評価される資格は限られており、仮に10個の資格を取得しても、ほとんどが重視されない現実があるためです。
以降で、ランキングの考え方や、おすすめ資格の詳細をご説明いたします。
経理・会計系の資格ランキング：難易度について
- 経理・会計系の資格一覧
- 経理・会計系の最高峰の資格は何か？
- 経理・会計系資格の難易度ランキング
経理・会計系の資格一覧
経理・会計系の資格には、国内外で認められているものや、特定の業界向けのものまで、多岐に渡ります。
以下の表では、企業の採用担当者にとって、選考上の評価対象となり得る資格を中心に、整理しました。
❏ 検定試験
| 資格名 | 概要 |
|---|---|
| 日商簿記 （1級・2級・3級）※ | 日本商工会議所主催の簿記検定。経理の基礎として幅広く認知されています。 |
| ビジネス会計検定 （1級・2級・3級） | 会計の知識を証明する試験。財務諸表の読み解きや分析に特化。 |
| 電子会計実務検定 （1級・2級・3級） | ITを活用した経理実務のスキルを証明する資格。 |
| 給与計算実務能力検定 （1級・2級） | 給与計算に関する知識や実務能力を問う検定。 |
| 経理・財務スキル検定（FASS） | 経理・財務におけるスキルを総合的に評価する検定。 |
| 経理事務パスポート検定（PASS） （1級・2級・3級） | 経理事務に必要な基本的な知識を問う検定。 |
| 消費税法能力検定 （1級・2級・3級） | 消費税に特化した知識を問う試験。 |
| 財務報告実務検定 | 財務報告に関する専門的知識を証明する検定。 |
| IPO実務検定 （標準、上級） | 上場準備に必要な知識を評価する検定。 |
※「日商簿記」は、「日本商工会議所 簿記検定試験」の略です。この他に、全経簿記（全国経理教育協会 簿記能力検定）、全商簿記（全国商業高等学校協会 簿記実務検定試験）、日本ビジネス技能検定簿記能力検定、という3種類の簿記検定がありますが、ここでは最も一般的な日商簿記を代表として記載しています。
❏ 国家資格
| 資格名 | 概要 |
|---|---|
| 公認会計士 | 企業の会計監査や財務諸表の作成を行う国家資格。 |
| 税理士 | 税務申告やコンサルティング業務を行う国家資格。 |
| 中小企業診断士 | 企業経営のコンサルティングに特化した資格。 |
| 社会保険労務士 | 社会保険や労務管理に関する専門資格。 |
| ファイナンシャル・プランナー（FP技能士） （1級・2級・3級） | 金融や保険の知識を証明する資格。 |
❏ 外資向け資格
| 資格名 | 概要 |
|---|---|
| 米国公認会計士（USCPA） | グローバルに活躍できる会計士資格。 |
| 米国税理士（U.S.EA） | 米国の税務に特化した資格。 |
| 米国公認管理会計士（U.S.CMA） | 財務および管理会計のスキル習得を目的とした資格。 |
備考：
東京商工会議所主催の「BATIC」（国際会計検定）®という検定もありましたが、2022年度の第44回試験をもって終了したため、現在は受験できません。
❏ 業界別資格
| 資格名 | 概要 |
|---|---|
| 銀行業務検定 （11の種目別に級を設定） | 銀行業務に関連する知識を問う検定。 |
| 社会福祉法人経営実務検定 （入門、会計1級・2級・3級、経営管理） | 福祉法人経営に特化した資格。 |
| 農業簿記検定 （1級・2級・3級） | 農業に特化した簿記の資格。 |
| 建設業経理検定 （1級・2級・3級・4級） | 建設業に必要な経理・財務知識や処理能力を問う検定。 |
経理・会計系の最高峰の資格は何か？
経理・会計職の中で「最高峰」といわれる資格は、ズバリ公認会計士です。
この資格を取得していれば、他の経理系の資格は必要ないと言われるほど、高い評価を受けています。
公認会計士は、主に大企業向けの財務や会計の専門家として、企業の監査を行うだけでなく、経営に関わる重要な意思決定にも携わることができるため、影響力が非常に大きい職務です。
公認会計士資格の特異性
公認会計士資格を持っている場合、他の経理・会計系の資格を追加で取得する必要性はほぼありません。
唯一、追加で役立つ可能性があるのは、中小企業診断士です。
中小企業診断士は、主に中小企業向けの経営戦略やコンサルティングスキルを深く学べる資格で、中小企業の経営に対してアドバイスするスキルを強化したい場合は、追加で取得する意義があります。
働きながら公認会計士資格を取得する現実性
2023年度（令和5年度）の公認会計士試験の合格者のうち、会社員として働きながら合格した人の割合は、わずか7.6％です（出典： 金融庁資料）。
このデータには、監査法人や会計事務所といった、公認会計士の資格取得に理解のある職場で働く人も含まれます。
そのため、一般企業で働きながら合格した人の数は、さらに少ないと考えられます。
これは、公認会計士が非常に難関な資格であり、特に一般企業に勤めながら合格を目指すことが、極めて困難であることを示しています。
公認会計士資格の学習上のネック
働きながら公認会計士資格を目指す上で、最大の障害となるのは、短答式試験（1次試験）に合格した権利が2年間しか保持されないという点です。
そのため、一定期間内に論文試験（2次試験）まで合格する必要があり、フルタイムで働きながらの勉強は、非常に厳しいものとなります。
公認会計士資格は誰に向いているのか？
公認会計士資格は、学習に専念できる環境を持つ人、たとえばリタイア後の方や、就職していない方、あるいは職場復帰を目指している方など、数年間に渡ってまとまった学習時間を確保できる人に向いています。
そのため、経理未経験で、一般企業に勤務しながらこの資格を取得しようとするのは、現実的ではないと言えます。
経理・会計系資格の難易度ランキング
- 難易度 1位：公認会計士
- 難易度 2位：税理士（全5科目合格）
- 難易度 3位 [同列]：
税理士（科目合格）
日商簿記1級
中小企業診断士
社会保険労務士
FP技能士1級 - 難易度 4位：日商簿記2級
- 難易度 5位 [同列]：
日商簿記3級
その他の検定試験
(注)単純比較の困難さから、USCPAなどの外資向け資格や、建設業経理検定などの業界別資格は、ランキングに含めていません。
経理・会計系の資格には、様々な難易度のものが存在しますが、長年の採用責任者としての経験を踏まえ、採用担当者が捉えている難易度に基づいて、上記のとおり、ランキングを作成しました。
採用担当者が見る資格の難易度とは？
採用担当者が考える難易度には、その資格が、実務に対してどれだけ貢献度が高いか、という要素を含んでいます。
どんなに試験が難しくても、実際の経理現場で活躍しにくい資格であれば、評価の対象にはなりにくいのです。
そのため、業界や企業のニーズに合わせた資格選びが重要であり、資格の難しさ＝価値という単純な構図にはならない点には、留意が必要です。
業界特化の資格について
本記事のランキングは、一般的な業種を前提に作成しています。
そのため、例えば建設業経理検定は、本ランキングに含めていません。
建設業界で経理に従事するには、建設業経理検定の取得が求められますが、建設業経理検定1級の難易度は、簿記2級よりも上位に位置付けられます。
外資向け資格の扱い
外資向けの資格は、試験が英語で行われ、受験者の言語能力にも左右されるため、国内の資格と単純に比較するのが難しい面があり、本ランキングには含めていません。
採用担当者の評価という観点では、米国公認会計士（USCPA）などの資格は、外資系企業やグローバル企業においては、非常に高い評価を得ますが、国内企業や日本の中小企業においては、それほど重視されない場合が多いです。
資格の難易度にとらわれないことが大切
目的が、経理職への転職やその後のキャリアアップである場合、資格の難易度順に沿って取得することは、必ずしも正解ではありません。
難易度を重視するのであれば、公認会計士を取得するのが最も手っ取り早い選択になります。
前述のとおり、他の資格を取得する必要がほぼ無くなるためです。
一方、難易度の低い資格から順番に取得するのは、各種検定試験と簿記・税理士試験などの間で、重複する学習領域が多くあるため、非効率になります。
そのため、自分の目指すキャリアに対して、不足している知識を効率的に選択して、取得していくことが重要です。
経理・会計系の資格ランキング：経理未経験者が取得すべき順番について
- 経理未経験者が取得すべき順番・優先度ランキング
- 他の検定試験を受験する効果は？
- 中小企業向けの経理資格でおすすめは？
- 財務職の資格でおすすめは？
- 資格取得にはオンライン講座がおすすめ
経理未経験者が取得すべき順番・優先度ランキング
- 優先度 1位：日商簿記3級
- 優先度 2位：日商簿記2級
- 優先度 3位：税理士 簿記論（科目合格）
- 優先度 4位：税理士 財務諸表論（科目合格）
- 優先度 5位：中小企業診断士 または
社会保険労務士
(注)単純比較の困難さから、USCPAなどの外資向け資格や、建設業経理検定などの業界別資格は、ランキングに含めていません。
経理未経験者が、経理職への転職を目指す際、どの資格を優先的に取得すべきかは、慎重に考える必要があります。
ここでは、経理職への転職にあたり、資格を取得する効果的な順番・優先度を、上記のとおりランキングにしました。
簿記の取得順
経理未経験者にとって、いきなり簿記2級の取得を目指すのはお勧めしません。
まずは、簿記3級で基礎をしっかり固め、その後で簿記2級へ進む方が理解が深まります。
ただし、資格講座によっては、3級と2級を同時に学べるコースもあるため、適切な講座を選ぶことで効率的に学習することも可能です。
一方、簿記1級の取得は、実務経験がない未経験者にとっては、オーバースペックな資格となることから、取得は不要です。
この点については、下記記事で詳しく解説していますので、是非ご参照ください。
税理士の科目合格の意義
税理士試験では、会計科目2科目と税法3科目の合計5科目の合格が求められますが、このうち、簿記論と財務諸表論という会計科目の合格を目指すことが有益です。
以前は受験資格がありましたが、会計科目については撤廃され、受験しやすくなりました。
採用選考上は、科目合格も十分評価されます。
事実、経理職の募集要項に、要件として、「税理士試験の科目合格者」を掲げている求人が多くあります。
税理士試験の場合、科目ごとの合格は永久に保持されるため、働きながら少しずつ勉強を進め、最終的に税理士を目指すことも可能です。
税法3科目の取得もできれば理想ですが、税務申告は顧問税理士に任せることも多いため、経理職としては、会計科目の知識が最も役立ちます。
財務諸表論は、簿記論の知識をベースとして、財務諸表の作り方を学ぶ科目であるため、先に簿記論を学習・取得する方が望ましいです。
しかし、実際には財務諸表論を先に取得することも可能であり、また、資格講座によっては、簿記論と財務諸表論の関連性の深さから、2科目をセットで学習して、同時合格を目指すプランも用意されています。
私が愛用している「スタディング（STUDYing）」という資格講座サービスは、下記公式サイトにあるとおり、2科目セットの学習プランを提供しています。
社会保険労務士の取得意義
社会保険労務士の資格は、給与計算や社会保険に関する知識を深めることができ、経理実務に役立つ資格です。
短大・大卒・高等専門学校卒以上であれば受験できるので、受験資格も厳しくありません。
特に、社会保険関連は、税理士事務所や監査法人の専門外の領域であるため、この分野に詳しいと、経理の実務家として差別化が図れ、社内でも重宝されるはずです。
経理と労務を兼務する可能性がある場合や、労務分野にも従事したい希望がある場合は、税理士の科目合格よりも先に、社会保険労務士の取得を目指しても良いでしょう。
中小企業診断士の取得意義
中小企業診断士は、経営全般に関する知識を習得できる資格で、特段の受験資格はないため、チャレンジしやすい資格です。
特に、財務・会計に関する受験科目を通じて、意思決定に役立つ会計の知識を学ぶことができます。
経理職として財務領域を強化したい場合や、経営企画など経営戦略の策定業務にも従事する可能性がある場合には、税理士の科目合格よりも先に、中小企業診断士の取得を目指すことも選択肢となります。
ファイナンシャル・プランナー（FP技能士）について
FP技能士1級は、資産運用や税制に関する知識を深めることができる資格です。
しかし、この資格は主に個人向けのコンサルティングを目的とするため、未経験者が事業会社の経理に転職するという観点からは、優先度が低くなります。
また、1級の受験資格には、一定年数以上の実務経験も求められるため、受験に至るまでに時間を要する点も、ハードルの1つです。
転職活動は簿記2級に合格したら開始する
経理未経験者にとって、転職活動は、簿記2級に合格したらすぐに開始するのがベストです。
理由は、経理においては、資格の保有よりも、実務経験の有無の方が重視されるからです。
そのため、難易度の高い国家資格については学習を始めつつ、並行して転職活動を行うことで、早めに実務経験を積む機会を得ることが、今後のキャリアにとって有利になります。
他の検定試験を受験する効果は？
経理・会計系の資格には、ビジネス会計検定やFASS検定など、様々な検定試験が存在します。
これらの検定試験は、知識を高める上では役に立つことは間違いありません。
しかし、未経験者が転職前に取得した場合、それが採用に大きく影響するかと言えば、そうではないのが現実です。
やはり、多くの採用担当者の目に留まるレベルの資格というのは、知名度や専門性の高い国家資格になるからです。
これは長年、採用責任者として、多くの応募者の選考に従事してきた経験に基づくものです。
検定試験が評価される場面
とは言え、検定試験が全く評価されない訳ではありません。
例えば、経理職の転職後、経理実務に携わっている中で、IPO関連の業務が新たに発生したとします。
その段階で、IPO実務検定の学習を始めれば、資格取得を通じて、実務の遂行精度を上げようとする姿勢が、社内で高く評価される事でしょう。
実務に即した検定試験を受験する
未経験者にとっては、転職対策として、様々な検定試験を取得しても、その効果は限定的です。
しかし、転職後に、実際の業務に即した検定試験を選んで学習することは、実務能力の向上に役立つと伴に、そうした学習姿勢が、企業からも非常に好意的に捉えられるメリットがあります。
中小企業向けの経理資格でおすすめは？
中小企業向けの経理資格としては、まずは簿記2級まで取得する事が基本となりますが、それ以外に特におすすめできるのが、中小企業診断士です。
中小企業診断士のメリット
この資格は、中小企業の実務に役立つだけでなく、保有していると、中小企業の採用担当者や経営層からのウケが良いことが多いです。
実際に、私も中小企業診断士を取得しており、中小企業の面接を受けた際に、その効果を実感しました。
中小企業診断士を持っていることで、経営層から「資格を取得した背景」、「学んだ内容」、「どのように活かしていくのか」といった点について、興味を持って質問されることが多かったです。
これは、本資格を通じて得た知見を、中小規模の自社で活かし、貢献してくれるのではないか、という期待感の現れであると感じました。
経理未経験者にとってはチャンスが増える
特に、年齢面で不利になりがちな40代以上の方が、経理未経験で転職を目指す場合、このように、採用担当者から興味を持たれることは重要です。
実務経験がない反面、資格で得た知識やスキルが、注目されるポイントとなることで、書類選考や面接での通過率も高まり、企業に対してアピールする機会を増やせます。
入社後の活用機会も多い
入社後も、中小企業の管理業務に従事する際に、中小企業診断士で得た知識は、大いに役立つ場面があります。
中小企業の経理担当者は、単に帳簿をつける業務だけでなく、経営戦略や業務効率化など、幅広い業務に携わることが多いため、資格取得を通じて学んだ知見が、必ず現場でも活かされます。
財務職の資格でおすすめは？
結論として、こちらも簿記2級までの取得が前提となりますが、中小企業診断士の取得をおすすめします。
これは、財務職に求められる企業経営に関わる知識を備える上で、非常に有効だからです。
経理と財務の違い
まず、経理と財務の違いについて理解しておくことが重要です。
中小企業診断士の有用性
中小企業診断士試験には「財務・会計」という科目が含まれており、この科目の中で、意思決定会計(※)の知識を習得できます。
(※)戦略管理会計とも呼ばれ、投資や部門別採算判断など、経営者が決定を下すために必要な情報を提供するための会計を指します。
財務職のミッションである「現状を把握し、将来に向かって、どうアクションを取るか」という部分に、大きく役立つ知識となるのです。
財務職では、将来の資金運用や投資計画に関わるため、経営陣とともに計画を練り、戦略的なアプローチを取る能力が求められます。
中小企業診断士を取得することは、企業経営に関する知見を深めることができ、財務職への転職やその後のキャリアアップに効果的に寄与します。
資格取得にはオンライン講座がおすすめ
資格取得を目指す際に、学習方法としてオンライン講座を選ぶことは、非常に有益です。
もちろん、教室に通うスクール形式の講座も、集中できる環境で学べるメリットがありますが、会社員にとっては移動時間が大きなデメリットとなります。
通勤時間も活用できる
その点、オンライン講座は自宅だけでなく、通勤途中のスキマ時間も有効活用できるため、忙しい会社員には最適な学習方法です。
特におすすめなのが、オンライン講座サービス「スタディング（STUDYing）」です。
もともと「通勤講座」という名前で提供されていたサービスで、その名の通り、通勤時間を最大限に活用できるよう設計されています。
2018年に「スタディング」にブランド名が変更されましたが、その利便性は変わらず、会社員の強い味方となっています。
スタディングを利用するメリット
私自身も「通勤講座」時代からこのサービスを利用しており、日々助けられています。
何よりも、費用が従来のスクール形式に比べて大幅に安価である点が魅力です。
また、受講できる資格講座のラインナップが非常に広いのも特徴です。
「スタディング」では、本記事で紹介した以下の資格講座を、いずれも受講できます。
無料でお試しが可能
具体的な学習方法や講座の内容については、以下のリンクからご確認いただけます。
さらに、「無料登録」をすることで、各教材を無料でお試しすることも可能です。
興味のある資格があれば、ぜひ登録する事をお勧めします。
資格の学習を通じて知識を深め、自信をつけながら転職活動に臨みましょう！
経理・会計系の資格ランキングについて総括
本記事のポイントを、以下にまとめます。
本記事が、皆さんの転職活動のご参考になれば幸いです。
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